家を建てるのに必要な費用はいくら？土地なし・あり別に解説｜費用ごとに建てられる家の特徴や住宅ローンの考え方も紹介！

ハウスメーカーなどが建てた家を購入する「建売住宅」と違い、一から家を建てる「注文住宅」は、家族のライフスタイルに合わせた住まいをつくれることが魅力です。しかし、建てる地域や希望する条件によって費用が大きく異なるため、目安がわかりにくいことも事実です。

そのため、「家を建てたい」と考えたとき、まず気になるのは「費用がいくら必要なのか」ということでしょう。また、「どんな家を建てられるのか、どんなことに費用がかかるのか知りたい」という人も多いはずです。

そこで、この記事では、ファイナンシャルプランナーの齋藤周一さんからのアドバイスを交えながら、家を建てる費用を土地なし・土地あり別に解説します。そのほか、以下についても詳しく紹介します。

家づくりの費用を考える際は、ぜひ参考にしてください。

家を建てる費用の目安は？土地なし・土地あり別に解説

まずは、実際に家を建てた人たちが「いくらで家を建てたのか」を見てみましょう。
住宅金融支援機構が行ったフラット35利用者調査の結果から、土地込みで建てる【土地なし】、すでに持っている土地に建てる【土地あり】の場合に分けて、費用の目安を解説します。

土地を買って家を建てる【土地なし】費用総額の平均は5,007万円

地域	建築費用 (万円)	土地代 (万円)	総額 (万円)
全国	3,512.0	1,495.1	5,007.1
東京	3,469.4	3,838.2	7,307.6
首都圏 (東京を除く)	3,514.8	1,890.0	5,404.8
近畿圏	3,366.7	1,826.0	5,192.7
東海圏	3,615.7	1,359.8	4,975.5
その他の地域	3,549.1	985.0	4,534.1

土地を含めた総額は「地域によって大きく異なる」

【土地なし】の場合、全国平均では建築費用が約3,500万円、土地代が約1,500万円であり、家を建てるには5,000万円ほど必要なことがわかります。ただし、地域別に項目を見ていくと、建築費用にはあまり差が見られない一方で、土地代は地域によって大きく異なります。

特に東京は土地代だけで3,000万円を超え、総費用は約7,300万円にものぼります。東京に接する首都圏3県の平均と比較しても2,000万円弱の違いがあることから、土地なしの場合は建てる場所（地域）によって総額が大きく変わると言えるでしょう。

土地を探す際は「土地と建物、どちらにお金をかけたいか」をよく検討し、通勤や通学への影響を考慮しながら、広い範囲で探すことをおすすめします。

持っている土地に家を建てる【土地あり】費用の平均は3,932万円

地域	建築費用 (万円)
全国	3,932.1
東京	4,865.5
首都圏 (東京を除く)	4,026.3
近畿圏	4,118.6
東海圏	3,935.5
その他の地域	3,741.7

土地代が不要な分、総額は抑えられる

【土地あり】の場合は、建築費用が家づくりの総額となります。【土地なし】に比べ、少し金額が高い傾向が見られますが、土地の購入費がかからない分、建物へ費用をかけていると言えるでしょう。

建築費用ごとの建てられる家のイメージ【実例紹介】

家を建てる費用は、「どんな家を建てたいか」によっても大きく変化します。ここではイエココロのWEBサイト「自慢の注文住宅集めました。」の建築実例を交えながら、建築費用別に建てられる家のイメージを解説します。全国平均と東京で建てる場合の費用シミュレーションも紹介しますので、建てたい家のイメージづくりや、予算計画を立てる際の参考にしてください。

費用項目の「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」については、「家を建てる費用の内訳とは？」の章で解説しています。こちらも併せてご覧ください。

建築費用 1,000万円台〈面積を抑えたシンプルな形と間取り〉

建築費用が1,000万円台の注文住宅は、「ローコスト住宅」と呼ばれる価格帯です。無駄を省いたシンプルな一戸建てをイメージすると良いでしょう。一般的には、凹凸（おうとつ）の少ない四角いシンプルな形、コストの安い片流れ屋根、必要最低限の機能を備えた住宅設備など、金額を抑えることを優先したつくりになります。

《【土地なし】建築費用 1,800万円の場合》全国平均と東京の費用シミュレーション

費用項目	全国平均 (万円)	東京 (万円)
土地代	1,495.1	3,838.2
本体工事費	1,260.0	1,260.0
付帯工事費	360.0	360.0
諸費用	180.0	180.0
総費用	3,295.1	5,638.2

建築費用 2,000万円台〈費用配分を考えて、こだわりを叶える〉

2,000万円台の家は、1,000万円台よりも素材や設備のグレードを上げることができます。全ての希望を叶えるのは難しいですが、性能にこだわる場合はその他のコストを下げるなど、希望に優先順位をつけることで、少しこだわって家を建てることができます。

《【土地なし】建築費用 2,800万円の場合》全国平均と東京の費用シミュレーション

費用項目	全国平均 (万円)	東京 (万円)
土地代	1,495.1	3,838.2
本体工事費	1,960.0	1,960.0
付帯工事費	560.0	560.0
諸費用	280.0	280.0
総費用	4,295.1	6,638.2

建築費用 3,000万円台〈理想の家を実現しやすい〉

建築費用の全国平均と同程度の3,000万円台の注文住宅では、デザイン性や素材へのこだわりを含め、大半の希望を叶えられます。ただし、「デザインも性能もより良く」と欲張りすぎると、予算オーバーになることもあります。そのため、こだわりたい点は優先順位を決めておくことをおすすめします。

《【土地なし】建築費用 3,600万円の場合》全国平均と東京の費用シミュレーション

費用項目	全国平均 (万円)	東京 (万円)
土地代	1,495.1	3,838.2
本体工事費	2,520.0	2,520.0
付帯工事費	720.0	720.0
諸費用	360.0	360.0
総費用	5,095.1	7,438.2

建築費用 4,000万円台〈デザインにも性能にもこだわれる〉

建築費用だけで4,000万円の用意ができれば、完全分離型の二世帯住宅や広い平屋、太陽光発電や蓄電池を搭載した高性能住宅のほか、デザインや素材、グレードの高い住宅設備にこだわるなど、希望通りの自由な家づくりができるでしょう。外構や植栽などの付帯工事にも余裕が生まれ、庭や駐車場などへの予算配分もしやすくなります。

《【土地なし】建築費用 4,500万円の場合》全国平均と東京の費用シミュレーション

費用項目	全国平均 (万円)	東京 (万円)
土地代	1,495.1	3,838.2
本体工事費	3,150.0	3,150.0
付帯工事費	900.0	900.0
諸費用	450.0	450.0
総費用	5,995.1	8,338.2

家を建てる費用の内訳とは？

「家を建てるのに必要なお金」とは、土地と建物にかかる費用だけではありません。各種手続きの手数料や引っ越し費用などの「諸費用」も必要です。ここでは家を建てるために必要な費用の内訳について、詳しく解説します。

土地の購入にかかる費用

土地を購入する場合、建築費用と土地代の割合は「6：4」または「7：3」をイメージすると良いと言われています。ただし、費用の目安から分かるように、土地代の高い東京などの都市部では、土地の割合が高くなる傾向があります。

土地の購入にかかる費用の内訳
土地代	土地の購入費 契約時に、土地代の5～10％の手付金を支払う
土地の仲介手数料	仲介業者に支払う手数料（売主から直接購入する場合は不要） 一般的な相場は上限の「土地代の3％＋6万円」
収入印紙代	土地の売買契約書に貼る収入印紙の代金

すでに土地を持っている場合、土地代はかかりません。しかし、土地が家を建てられる状態かどうかを調べる地盤調査費や、地盤が弱い場合には地盤改良費などが必要になることがあります。

建築費用

家を建てる費用のなかで、大きな割合を占めるのが、「建築費用」です。大きく「本体工事費」と「付帯工事費」の2つに分けられます。

本体工事費

建物本体にかかる費用のことで、建物以外にかかる費用は含まれません。広告などで目にする注文住宅の「建物本体価格」といった価格や坪単価は、この本体工事費のことを指していると考えて良いでしょう。

本体工事費の主な内訳
仮設工事費	工事に必要な設備や施設の設置にかかる費用
基礎工事費	家の構造全体を支えるコンクリートの基礎を造るための工事費
木工事費	構造躯体（住宅の骨組）の工事費、造作材（床・壁・天井など）の加工・工事費
外装工事費	屋根工事や外壁工事など、屋外の設備や装飾に関わる工事費
内装工事費	屋内の仕上げや建具・造作家具の設置に関わる工事費
住宅設備工事費	キッチン・浴室・トイレなど、住宅設備や機器を設置する工事費
電気工事費	電気の配線、照明器具、スイッチなどを設置するための工事費

付帯工事費

庭や塀、駐車場のほか、配管や空調の工事など建物以外にかかる費用です。主な内訳は次の通りです。

付帯工事費の主な内訳
解体工事費	建て替えの際に、住んでいた家や古い建物を解体するための費用
地盤調査費	建てる土地が家を建てられる状態かどうかを調査するための費用
地盤改良工事費	地盤が弱いなど、家が建てられない土地の地盤補強・改良工事に必要な費用
造成工事費	家を建てるために土地を平らにする工事の費用
引き込み工事費	道路下から敷地内へ水道管を引き込むための工事にかかる費用
配管工事費	ガスや給湯、空調などの配管を設置するための工事にかかる費用
空調工事費	エアコンの設置工事にかかる費用
外構工事費	庭や塀、駐車場などを設置するためにかかる費用

付帯工事費は本体価格や坪単価に含まれないことが多く、また家を建てる土地の条件によって金額が変わります。

例えば、実家を建て直すという場合は、既存の住宅を解体するために「解体工事費」が必要です。また、高低差のある土地や道路から離れている土地であれば、「引き込み工事費」が高くなります。
建てようとしている土地や条件と照らし合わせて、「何にお金がかかるか」をしっかりと把握しておきましょう。

諸費用

諸費用とは、各種税金や手続き・申請に必要な費用のほか、家具・家電購入費、引っ越し費用など建築工事以外にかかる費用のことです。基本的には現金で支払うことが多いため、あらかじめ用意しておきましょう。

諸費用の主な内訳
印紙代	工事請負契約書に貼る収入印紙の代金
登記費用	土地・建物の所有権を得るための登記をするための費用
建築確認申請手数料	建築前に行われる「建築確認」の申請にかかる手数料
火災保険料・地震保険料	火災や地震による建物の被害を補償する保険への加入費用
家具・家電購入費用	新居に置く家具や家電の購入費用
仮住まい費用	建て替えの場合に、工事期間中に住む賃貸住居の費用
引っ越し費用	新居へ引っ越しするための費用
地鎮祭費用	建築工事を行う前に行う儀式「地鎮祭」に必要な費用

必要な金額と貯蓄を照らし合わせ、足りない場合は予算や建てる時期を見直すなど、無理のない資金計画を立てることが大切です。

諸費用については、別の記事でさらに詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

本体工事費・付帯工事費・諸費用の目安は「7：2：1」

工事費と諸費用の割合は「本体工事費 約70％」「付帯工事費 約20％」「諸費用 約10%」 が目安と言われています。

例として、建築費用2,000～4,000万円までの4つのパターンで各費用の目安をまとめました。

費用の内訳	2,000万円	2,500万円	3,000万円	4,000万円
本体工事費	1,400万円	1,750万円	2,100万円	2,800万円
付帯工事費	400万円	500万円	600万円	800万円
諸費用	200万円	250万円	300万円	400万円

予算を配分することで、建物にかけられる費用の目安が明確になります。思わぬ予算オーバーを防ぐためにも、漠然と総費用を決めるのではなく、内訳まで含めて具体的に考えることをおすすめします。

家を建てる費用を抑えたい！補助金や減税制度、コストダウンのコツ

新しく家を建てるとき、条件を満たすことで補助金の支給や減税を受けることが可能です。補助金には、「全都道府県対象の国からのもの」と「その地域でしかもらえない自治体からのもの」の2種類があり、うまく活用することで費用負担を抑えることができるでしょう。なお、国の補助金は併用できないため注意が必要です。

国による補助金（令和8年度）

補助金	対象・条件、補助金額
みらいエコ住宅2026事業	GX志向型住宅を、GX建築事業者で新築する 子育て世帯・若者夫婦世帯（※）がみらいエコ住宅事業者と契約し、長期優良住宅またはZEH水準住宅を新築する
	GX志向型住宅：125万円（地域区分1～4地域）、110万円（地域区分5～8地域） 長期優良住宅：80万円（地域区分1～4地域）、75万円（地域区分5～8地域） ZEH水準住宅：40万円（地域区分1～4地域）、35万円（地域区分5～8地域） ※すべて一戸あたりの金額 ※省エネ地域区分の詳細はこちら
戸建住宅・集合住宅のZEH化・省CO2化促進事業	登録されたZEHビルダーまたはプランナー（ハウスメーカー・工務店）によって、条件に合った住宅を新築する
	【ZEH】55万円（地域区分1～3地域）、45万円（地域区分4～8地域） 【ZEH＋】90万円（地域区分1～4地域）、80万円（地域区分5～8地域） ※すべて一戸あたりの金額
給湯省エネ2026事業	高効率給湯器（エコキュート等）を導入する ※いずれか2台まで
	ヒートポンプ給湯機（エコキュート）：7万円 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）：10万円 家庭用燃料電池（エネファーム）：17万円 ※すべて1台あたりの金額 ※それぞれ通常よりも高い性能の要件を満たす場合は金額が加算される

補助金は、スケジュールや対象・適用条件を確認することが大切です。申請期間や受付期間を過ぎないよう、あらかじめ調べておきましょう。

減税制度（令和8年度）

減税制度	条件・内容
住宅ローン減税	長期優良住宅・低炭素住宅、ZEH水準省エネ住宅、省エネ基準適合住宅を新築する
	「年末時点の住宅ローンの残高×0.7％」または「借入限度額に応じた最大控除額」の少ない方を、最大で13年間、所得税から控除 ※所得税で控除しきれない分は翌年の住民税から控除される
贈与税非課税措置	直系尊属の祖父母や両親から住宅を建てるための資金として贈与を受ける
	一般住宅の新築は500万円まで、質の高い住宅（ZEH水準以上）を新築する場合は1,000万円まで贈与税が非課税になる

各税金の軽減措置や減税制度については、別の記事で詳しく解説しています。家の建築や建てた後にかかる税金のほか、具体的な税金額のシミュレーションも紹介していますので、ぜひご覧ください。

自治体による補助金

国が実施する制度のほかに、自治体が独自の補助金を支給している場合があります。家を建てる予定の自治体に補助金の制度があるか、必ずチェックしておきましょう。

自治体の補助金制度は、各自治体の公式サイトに掲載されています。「●●市　補助金　住宅」などのワードで検索したり、補助金制度の情報がまとめられたポータルサイトを利用したりすると良いでしょう。

家を建てる費用を抑えるコツ

土地を購入して建てる人はもちろん、多くの人が「できるだけ安く家を建てたい」と考えるはずです。コストダウンの方法には、建物をシンプルな形にする・間取りを簡素にする・素材や住宅設備のグレードを下げるなど、いくつかのコツが存在します。

コストダウンについては、別記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

自分に合う費用を見つけよう！住宅ローンの考え方

家を建てるとき、ほとんどの人は住宅ローンを利用することでしょう。そこで、まずは実際に家を建てた人が「どれくらいの金額で住宅ローンを組んだのか」を見てみましょう。フラット35利用者調査（2023年）の結果をもとに、【土地なし】と【土地あり】別に、世帯年収と住宅ローンの借入額・頭金・年収倍率をまとめました。

【土地なし】世帯年収と住宅ローンの借入額・頭金・年収倍率・返済負担率

地域	世帯年収 (万円)	借入額 (万円)	頭金 (万円)	頭金の割合 (％)	年収倍率 (倍)
全国	729.4	4,546.4	460.7	9.2	6.2
東京	966.6	6,044.5	1,263.2	17.3	6.3
首都圏 (東京を除く)	758.0	4,893.8	511.0	9.5	6.5
近畿圏	711.2	4,680.2	512.5	9.9	6.6
東海圏	749.7	4,602.9	372.6	7.5	6.1
その他の地域	695.3	4,179.1	355.1	7.8	6.0

【土地あり】世帯年収と住宅ローンの借入額・頭金・年収倍率

地域	世帯年収 (万円)	借入額 (万円)	頭金 (万円)	頭金の割合 (％)	年収倍率 (倍)
全国	652.5	3,207.0	729.0	18.5	4.9
東京	774.5	3,541.4	1,353.0	27.8	4.6
首都圏 (東京を除く)	663.6	3,173.2	859.2	21.3	4.8
近畿圏	664.7	3,341.9	776.7	18.9	5.0
東海圏	620.5	3,192.3	743.2	18.9	5.1
その他の地域	638.7	3,150.6	593.0	15.8	4.9

住宅ローン借入額は、世帯年収の5～6倍が目安

上記のデータから、世帯年収の平均は「600～900万円台」、年収に対する借入額の倍率は【土地なし】で6.0～6.6倍、【土地あり】では4.6～5.1倍ということがわかります。このことから、世帯年収に対して5～6倍ほどの借入金額であれば、無理なく返済できると言えるでしょう。

このデータを見て、自分たちの収入に不安を覚えた人もいるかもしれませんが、ここで示した世帯年収はあくまで平均値です。実際には世帯年収600万円未満でも多くの人が家を建てているため、年収を理由に家づくりを諦める必要はありません。

予算と年収の関係については、別の記事で解説していますので参考にしてください。

住宅ローンの借入額を決める基準は「無理なく返済できる金額」

住宅ローンを考える際、「自分の年収では、いくら借りられるのか？」と考える人もいるでしょう。しかし、年収などから計算される「借りられる金額」は、「返済できる金額」ではないため注意が必要です。

同じ年収でも家族の人数によって、ひと月に使える自由なお金の金額は異なります。そのため、家計の状況を考慮せずに上限まで借りてしまうと、返し始めてから「想像よりも返済が大変」ということが起こり得ます。

家を建てた後、何が起きても対応できるように、住宅ローンは「無理なく返済できる金額」を基準にして考えることが重要です。

【一覧】住宅ローン借入額別｜返済額と無理なく返せる年収の目安

ここまで「年収の5～6倍が借入額の目安」と述べてきましたが、借入可能な金額を計算する際の指標として「返済負担率」も参考になります。返済負担率とは「年間のローン返済額が年収に占める割合」のことで、一般的に審査を通る基準が30～35％、無理なく返済するための目安は20～25％と言われています。

ここで、返済負担率を20％とした場合の「借り入れ金額に応じた年収の目安」を表にまとめましたので、住宅ローンを借りる際の参考にしてみてください。

住宅ローン借入額	金利（％）	月々の返済額	総返済額	年収の目安
1,000万円	1.5	約3.1万円	約1,286万円	184万円
	2.0	約3.3万円	約1,391万円	199万円
	2.5	約3.6万円	約1,501万円	214万円
2,000万円	1.5	約6.1万円	約2,572万円	367万円
	2.0	約6.6万円	約2,783万円	398万円
	2.5	約7.1万円	約3,003万円	429万円
3,000万円	1.5	約9.2万円	約3,858万円	551万円
	2.0	約9.9万円	約4,174万円	596万円
	2.5	約10.7万円	約4,504万円	643万円
4,000万円	1.5	約12.2万円	約5,144万円	735万円
	2.0	約13.3万円	約5,565万円	795万円
	2.5	約14.3万円	約6,006万円	858万円
5,000万円	1.5	約1.53万円	約6,430万円	919万円
	2.0	約16.6万円	約6,956万円	994万円
	2.5	約17.9万円	約7,507万円	1,072万円

家を建てる費用の「頭金」とは？用意した方がいい？

「そもそも頭金とは何？」「必ず用意しなければいけないの？」と疑問に思う人もいるでしょう。そこで、この章では頭金とその必要性について解説します。

頭金は「住宅ローンの負担を減らすために払う費用」

住宅ローンの借入額を減らすために、先払いする費用のことを言います。

例えば、家を建てる費用が4,000万円の場合に、住宅ローンの借入額を3,500万円に抑えたいとします。このとき、預貯金などから500万円を用意して先払いすることができれば、3,500万円の住宅ローンを組むことが可能になります。つまり、ここで支払う500万円が「頭金」です。

ローンの負担を減らしたいなら「頭金」を用意しよう

現在は、頭金なしで住宅ローンを借りることも可能です。しかし、当然ですが、ローンの借入額が増える分、毎月の返済の負担も増えてしまいます。ローンの負担が少なくなることはもちろん、審査に通りやすくなるなどのメリットもあるため、頭金は用意した方が良いと言えるでしょう。

頭金については、別の記事でさらに詳しく解説しています。「いくら用意すればいいのか」「頭金はゼロでも大丈夫なのか」と悩む方は、ぜひご覧ください。

Q&A

家を建てる費用は「建てたい家」に合わせて計画しよう

家を建てる費用は、建築する地域のほか、こだわりや条件によって人それぞれです。費用が安く済む場合も、高くなる場合もあります。そのため、あまり費用の平均にとらわれず、「建てたい家」のイメージをしっかり固めることが大切です。
「どの場所で、どんな家で、どういう暮らしがしたいか」をよく考えることで、「土地と建物、どちらにお金がかけたいか」が見えてきます。どんな家を建てたいか迷ったら、建築費用ごとの建てられる家のイメージを参考にしてみてください。

また、家を建てる際には、たくさんのお金が必要です。頭金や諸費用など、預貯金から支払うものもあるため、家づくりの時期や予算計画は余裕をもって考えることをおすすめします。「建てる前も後も負担のない予算計画」を立てることが、理想の暮らしを手に入れるための第一歩です。この記事が、あなたの家づくりに少しでも役に立てば幸いです。

下記の記事では、注文住宅の最新の相場や、相場を基にした予算の考え方を紹介しています。費用別の建築実例も多数掲載していますので、ぜひ本記事とあわせてご覧ください。