【注文住宅】予算1,000万円台の間取りと実例紹介：ローコストで家を建てられる工夫とは

注文住宅は自分たちの希望に合わせた自由度の高い設計ができるところが魅力ですが、予算内でどのような家が建つのかわからず悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

また、予算は少ないけれど快適な間取りや住み心地の良い家を諦めたくないので、良い方法を探しているという人もいるかもしれません。

本記事では1,000万円台の予算に注目し、1,000万円台の注文住宅の特徴やメリット・デメリット、間取り・実例の紹介から低予算で家を建てるための工夫までご紹介します。 ぜひ、注文住宅の予算計画を立てる時の参考にしてください。

1,000万円台の注文住宅の特徴とメリット・デメリット

1,000万円台の注文住宅の特徴

国土交通省の令和5年度住宅市場動向調査によると、注文住宅の平均価格は新築で4,034万円です。注文住宅はこだわると予算がどんどん膨らむため、平均価格は高額なものに引っ張られて上がる傾向にありますが、それでも 1,000万円台は平均と比べて低めの予算となります。1,000万円台で建築するためには費用を切り詰める必要があり、平均的な注文住宅よりも間取りや性能、設備に制限が加わります。

注文住宅の住宅建築資金 （土地購入資金を除く）	4,319万円	4,034万円（新築）
		5,745万円（建て替え）
土地購入資金	1,929万円
住宅建築資金と土地購入資金の総額	5,811万円

一般的に低い予算で建てる注文住宅には、以下の特徴があります。

1,000万円台の注文住宅のメリット・デメリット

1,000万円台の住宅を建設することで得られる主なメリットは以下の3つです。

1,000万円台の住宅を建設することで考えられる主なデメリットは以下の3つです。

1,000万円台の住宅の建築を計画する時には、上記のようなメリット・デメリットを踏まえた上で、自分の希望に沿った予算計画をしっかり立てることが重要です。

1,000万円台の注文住宅の間取りと実例紹介【平屋・二階建て】

単に1,000万円台の家と聞いても、実際にどのような家が建つのかイメージするのが難しい人も多いのではないでしょうか。

以下で、地域の工務店情報のほか多数の建築実例とイベント情報を紹介しているWEBサイト「自慢の注文住宅集めました。」より抜粋した1,000万円台の注文住宅の間取りと実例を紹介します。ぜひ、注文住宅の建築計画の参考にしてください。

1,000万円台の平屋の実例紹介

1,000万円台の平屋の注文住宅を、1,000～1,500万円台と1,500～2,000万円台の2つの価格帯に分けて紹介します。

1,000～1,500万円台

周囲の景観との一体感が魅力的！自然素材をふんだんに使った約22坪の平屋

緑豊かな庭に面した壁に大きな窓を設置することで、室内にいながら周囲の景観と一体になったような感覚が得られる住まいです。家の中のどこからでも外の景色が眺められるようになっているため、四季の移り変わりが身近に感じられます。

家族好みのヴィンテージテイストを平屋で表現！夫婦2人で暮らす、ちょうどよいサイズの平屋

外観はシンプルでスッキリとした印象ですが、ウッドデッキやアウトドアストッカー（外土間収納）が付いていることで、実用的かつ遊び心が感じられる作りになっています。インテリアはヴィンテージスタイルで、夫婦が以前から愛用しているお気に入りのショップの家具がベースです。

1,500～2,000万円台

インダストリアル×カフェスタイル！夫婦2人で暮らす、見た目も住み心地も追及した平屋

外観は片流れの屋根に墨色の塗壁、セメントの風合いを活かしたSOLIDOの壁で高級感のある仕上がりです。見た目だけでなく構造・家事動線・住み心地も同時に追求しており、リビングは落ち着きのある配色の壁と木目の美しい無垢材の床により、ホテルのような空間になっています。

アンティーク風の照明がお洒落な空間を演出！家族4人で暮らす、格子窓が可愛い平屋

白い塗り壁に3つ並んだ格子窓が可愛らしい、シンプルながらも美しい外観の平屋です。玄関土間は吹き抜けになっており、吹き抜けから下がるアンティーク風のペンダントライトや間接照明がお洒落な空間を演出しています。

1,000万円台の二階建ての間取りと実例紹介

1,000万円台の二階建ての注文住宅を、1,000～1,500万円台と1,500～2,000万円台の2つの価格帯に分けて紹介します。

1,000～1,500万円台

木の温もりをベースにホワイト×シルバーをミックスしたシンプルな「北欧ナチュラル」の家

自然素材+カリフォルニアスタイル！家族4人で暮らす、アメリカンテイストな家

1,500～2,000万円台

かわいい×おしゃれ！家族3人で暮らす、動線にもこだわった毎日が楽しい住まい

ラップサイディングの外壁は暗めの配色にすることでデザインが引き締まり、ナチュラルな可愛らしい雰囲気だけでなくお洒落さも演出しています。格子窓もアクセントとして際立つ外観です。

自然素材×インダストリアル！家族4人で暮らす、コンパクトながら開放感のある家

黒の鋼板に落ち着いた色合いの木を組み合わせた和風でお洒落な外観の住まいです。吹き抜けやスキップフロアなどにより、コンパクトな建物からは想像できない開放感があります。

縦空間のつながりが実際以上の広さを演出！家族5人で暮らす、薪ストーブを中心に囲む家

大手ローコストハウスメーカー3選

上記の実例・間取り紹介では地域密着型の工務店の実例を紹介しましたが、低価格帯の注文住宅に特化して全国展開をしている大手ハウスメーカー、いわゆるローコストハウスメーカーも数多く存在します。

低価格帯だからといってどれも同じなどということはなく、各会社で力を入れている分野や得意な工法は違います。以下で代表的な特徴のあるローコストハウスメーカーを3社紹介しますので、建築会社選びの参考にしてください。

1,000万円の家を建てるためのコストカットのコツ8個

1,000万円台の注文住宅を建てるためのコストカットのコツ8個

注文住宅は様々な希望条件を自由に盛り込めるところが魅力ですが、予算には限りがありますから、優先順位をつけて取捨選択することが必要です。しかし費用を闇雲に削っても、理想の家からは遠ざかってしまいます。

以下で、予算内で建てるための8つのコツを紹介しますので、参考にしてください。

快適な生活に必要な居住面積

誘導居住面積水準

上記コストカットのコツ紹介では床面積を減らす方法を紹介しましたが、そうはいってもあまりにも居住面積が少ないと生活が窮屈になってしまうかもしれません。快適な生活を送るための居住面積については様々な考え方がありますが、国の策定した「住生活基本計画」では、誘導居住面積水準というものが定められています。

誘導居住面積水準は、豊かな住生活の前提となる多様な生活様式に必要と考えられる住宅の面積に関する水準です。都市の中心及びその周辺における共同住宅居住を想定した都市居住型誘導居住面積水準と、都市の郊外及び都市部以外の一般地域における戸建住宅居住を想定した一般型誘導居住面積水準に分けて計算されます。

上記の計算式で算出した結果をまとめたものが以下の表になります。なお、この計算式における世帯人数の考え方として、3歳未満は0.25人、3歳以上6歳未満は0.5人、6歳以上10歳未満は0.75人として扱います。ただし、算出された世帯人数が2人に満たない場合は2人として考え、4人を超える場合は算出された面積から5％引いて考えます。

世帯の人数		単身	2人	3人	4人
誘導居住面積水準	都市居住型	40㎡(約12坪)	55㎡(約17坪)	75㎡(約23坪)	95㎡(約29坪)
	一般型	55㎡(約17坪)	75㎡(約23坪)	100㎡(約30坪)	125㎡(約38坪)

一例として、夫婦と子供2人の4人家族の例を考えてみましょう。都市の郊外に注文住宅の一戸建てを建てたい場合、一般型誘導居住面積水準に基づくと必要な面積は25㎡×4＋25㎡＝125㎡(約38坪)です。ただし、子供の年齢を仮に2歳と5歳と想定すると、2歳は0.25人、5歳は0.5人換算ですので25㎡×2.75＋25㎡＝93.75㎡(約28坪)となります。

坪数で表記されても具体的なイメージがわからないという人は、1畳単位で考えると良いかもしれません。畳については実は地域ごとに大きさに差があるのですが、不動産公正取引協議会連合会の「不動産の表示に関する公正競争規約」では、1畳＝1.62㎡と定められています。1.62㎡は約0.5坪ですので6畳間は約3坪、8畳間なら約4坪です。

単位の換算表
1畳	1.62㎡	約0.5坪
6畳	9.72㎡	約3坪
8畳	12.96㎡	約4坪
12畳	19.44㎡	約6坪
15畳	24.3㎡	約7坪
20畳	32.4㎡	約10坪
24畳	38.88㎡	約12坪

家族4人にそれぞれ6畳間を用意したいと考えると約12坪必要ということになります。これだけ見ると余裕があるように感じられますが、家には居室だけでなく最低限玄関・台所・風呂・トイレが必要ですし、それらをつなぐ廊下や階段の面積も考えなくてはなりませんので、用意できる土地の広さに制限がある場合は間取りを工夫する必要が出てくるでしょう。

最低居住面積水準

住生活基本計画では、健康で文化的な住生活を営む基礎として必要不可欠な住宅の面積に関する水準として最低居住面積水準も定められています。誘導居住面積水準が満たせなくても、最低限こちらの水準は達成したほうが良いでしょう。

最低居住面積水準の計算式は単身者25㎡、2人以上の世帯は10㎡×世帯人数＋10㎡です。こちらも誘導居住面積水準と同じく3歳未満は0.25人、3歳以上6歳未満は0.5人、6歳以上10歳未満は0.75人として扱います。算出された世帯人数が2人に満たない場合は2人として考え、4人を超える場合は算出された面積から5％引いた数字を結果とします。

世帯の人数	単身	2人	3人	4人
最低居住面積水準	25㎡(約8坪)	30㎡(約9坪)	40㎡(約12坪)	50㎡(約15坪)

1,000万円の家を建てて後悔しない？気になるポイントQ＆A

注文住宅を建てる時の費用として1,000万円台は低めの予算ですから、安全性などについて不安や疑問がある人も多いのではないでしょうか。特に気になる人が多いと考えられるポイント3つについて、Q＆A形式で紹介します。

【2024年度】1,000万円の家を買う時に利用できる補助金の例

住宅を建てる時は、決められた条件を満たすことで国の補助金・助成金制度を利用できる場合があります。上手に活用することで、実際には1,100万円の住宅が1,000万円で購入できるかもしれません。

以下は2024年度に利用できる国による補助金の一例です。国の補助金は多くが先着順ですので、利用しようと思ったら終わっていたということがないよう注意しておきましょう。また、補助金をどれか一種類申請した場合、原則として支援対象が同一の時は他の補助金を申請することはできません。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、エネルギー価格などの物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯に対して高い省エネ性能を有する新築住宅の取得を支援することにより、子育て世帯・若者夫婦世帯の省エネ投資の下支えを行う事業です。

対象者

• 申請時点において、2005年4月2日以降に出生した子を有する子育て世帯
• 申請時点において夫婦であり、いずれかが1983年4月2日以降に生まれた若者夫婦世帯

補助金額

• 長期優良住宅の場合、1住戸につき100万円
• ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）水準住宅の場合、1住戸につき80万円

申込期限

2024年4月2日～予算上限に達するまで（遅くとも2024年12月31日まで）

給湯省エネ2024事業

給湯省エネ2024事業は、家庭のエネルギー消費で大きな割合を占める給湯分野について、高効率給湯器の導入支援を行い、その普及を拡大させることを目的とする事業です。

対象者

• 対象機器を設置する住宅の所有者や家族であり、給湯省エネ事業者と契約を締結し、指定の方法により対象機器である高効率給湯器を導入する人

補助金額

• ヒートポンプ給湯機（エコキュート）を導入する場合、1台につき8万円
• 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）を導入する場合、1台につき10万円
• 家庭用燃料電池（エネファーム）を導入する場合、1台につき18万円

戸建て住宅の場合、いずれか2台まで補助金の申請対象です。また、それぞれ通常より高い性能要件を満たしている場合、さらに追加で補助金が加算されます。

申込期限

2023年11月2日～予算上限に達するまで（遅くとも2024年12月31日まで）

サステナブル建築物等先導事業（省CO_²先導型）LCCM戸建住宅部門

サステナブル建築物等先導事業（省CO_²先導型）LCCM戸建住宅部門は、戸建住宅において建設時・運用時・廃棄時に出来るだけ省CO_²に取り組み、太陽光発電などの再生可能エネルギーの創出によってCO_²の収支をマイナスにするLCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）住宅の新築を支援する事業です。

対象者

• 指定の基準を満たしたLCCM住宅を建てる人

補助金額

• 設計費と建設工事等における補助対象工事の掛かり増し費用の合計金額の2分の1（上限は1住戸につき140万円）

申込期限

2024年5月17日～2025年1月20日

地域型住宅グリーン化事業（予定）

地域型住宅グリーン化事業は、地域における資材供給・設計・施工などの連携体制による良質な木造住宅の整備や地域の中小工務店等による長期優良住宅等の整備、それと併せて行う三世代同居対応工事への支援を行う事業です。

対象者

• グループ登録された地域の工務店で、地域木材を使用した一定の性能以上の条件を満たした住宅を建てる人

補助金額

• 1住戸につき上限140万円

申込期限

現在直近の公募は締め切られています。しかし令和6年度住宅局関係予算概算要求概要に地域型住宅グリーン化事業が組み込まれているため、今後新たな公募が発表される可能性が高いです。

戸建住宅ZEH化等支援事業

戸建住宅ZEH化等支援事業は、年間の一次エネルギー消費量が実質的にゼロとなることを目指した住宅（ZEH）や、ZEHよりさらに上の性能を目指したZEH（ZEH+）の戸建住宅を新たに建築または購入することを支援する事業です。

対象者

• 登録されたZEHビルダー/プランナーが建築・設計・販売する、条件を満たしたZEHに該当する住宅を建てる人

補助金額

• 1住戸につき55万円または100万円

指定された特定の設備を導入すると、さらに金額が加算されます。

申込期限

単年度公募：2024年4月26日～2025年1月7日まで
複数年度公募：2024年11月5日～2025年1月7日まで

上記の例は国の補助金ですが、この他に都道府県や市町村単位で独自の補助金や助成金を出している場合があります。家の建築・購入をする時は、住んでいる地域や検討している地域で独自の制度があるかどうか事前に確認してみましょう。

住宅ローン減税

補助金ではありませんが、住宅ローンを借り入れて住宅の新築・取得をした場合、年末のローン残高の0.7％を所得税（一部、翌年の住民税）から最大13年間控除する住宅ローン減税という制度があります。

ただし、条件として省エネ基準を満たす住宅である必要があります。住宅の性能によって住宅ローン減税の借り入れ限度額が変動し、申請には省エネ基準以上適合の「証明書」が必要です。

住宅ローンの金利や年収・借入金額にもよりますが、住宅ローンの利子返済金額よりも住宅ローン減税による控除金額の方が大きくなる場合もあります。

希望条件の優先順位をはっきりさせ、慎重に予算計画を立てよう

予算が限られた状況で注文住宅を建てる時には、希望条件の明確な優先順位付けと慎重な予算計画が必要です。平均よりも低めの予算であるとはいえ、1,000万円は大きな金額です。後悔することがないように、最初の計画をしっかり練りましょう。

家族の希望や生活様式を考慮して家の各部分に対する希望や必要性を整理し、何を優先するかをはっきりさせることが重要です。自分たちだけでは考えられる内容に限界がありますから、ある程度要望が固まったら建築会社を選定して相談し、予算内で実現可能な要素が何なのか聞いてみることも建築計画の役に立つでしょう。

必要な要素に重点を置きつつ、担当者との協力を通じてしっかりとした計画を立てることが理想の住宅を手に入れることにつながります。