注文住宅とは？メリット・デメリットから建売・分譲住宅との違いまでわかりやすく解説

注文住宅の魅力の一つは、建てる土地を自分や家族の希望条件に合わせて自由に選べるところです。建売・分譲住宅では建物と土地がセットになってしまっていますから、好きな土地を選ぶことはできません。

通勤や通学の利便性を重視するなら幹線道路や鉄道の駅に近い土地、静かな住環境を望むなら閑静な住宅街や公園の近く、自然に囲まれた郊外の土地など、選択肢は数多くあります。子育てを重要視する場合には、子育て支援が充実している自治体の土地を選ぶことも一つの方法です。

実際に暮らす状況をイメージしながら土地を選ぶことで、住みやすさが大きく向上します。希望やライフスタイルに合った土地を選ぶことで、注文住宅をより満足度の高い住環境にすることができます。

注文住宅の最大のメリットは、自由度の高い間取りが可能であることです。自分の生活様式に合わせて家を設計できるため、満足度の高い理想の家を作ることができます。

趣味や好みに合わせてキッチンや書斎などの設備を自由に配置したり、建築材にもこだわったりするなど、内外装に関する選択肢が広がります。

ヨーロッパ風のレンガ造りやメルヘンな雰囲気、カフェ風やホテルのようなデザインなど、さまざまなスタイルを実現することが可能です。

注文住宅は、建築を依頼する建築会社を自分の好みに合わせて選ぶことができます。それぞれの特徴を比較し、自分や家族の要望に合った会社を選びましょう。

相見積もりを取って異なる建築会社の提案を比較し、基本的な住宅性能やデザイン、価格などを検討することも可能です。また、担当者との相性も考慮し、信頼できるパートナーを見つけましょう。

注文住宅では耐震性や断熱性にこだわった住宅を建てることが可能です。

住宅の耐震性や断熱性などは外観だけでは分かりにくいですが、「住宅性能表示制度」を利用することで評価が分かりやすくなります。

一定の基準を満たして長期優良住宅¹や低炭素建築物²の認定を受けると、補助金を申請できたり住宅ローンの金利引き下げなどの融資が受けられたりするなど金銭的にもメリットがあります。

この制度を利用すると10項目³にわたる住宅の性能が等級などで表示され、評価機関から評価書が発行されますが、制度を利用するためには設計の段階からチェックを受ける必要があります。

注文住宅では計画段階から希望することで制度を利用できますが、建売・分譲住宅では利用するかどうかは売主の判断によります。そのため、性能表示制度を希望する場合、最初から評価書が付いた住宅を探す必要があり、物件数は限られてしまいます。

注文住宅では、基礎工事から骨組みや壁内工事の段階まで、建築現場の進行を実際に見ることができます。疑問点を直接現場の大工に質問したり、建築過程を確認することで、納得のいく住まいが実現しやすくなるでしょう。

注文住宅は、建物の建築計画と土地探しを行ってからの着工になりますので、すでにできている建売・分譲住宅を買うより入居までにかかる時間が長いです。具体的な期間はケースごとに異なりますが、新居への入居時期を特定したい場合は、スケジューリングと行動を早めに考えることが重要です。

予算をあらかじめ設定していても、細部は設計作業を始めてみないとわからない部分があり、思わぬ追加費用が発生することがあります。余裕を持った資金計画を立てましょう。

注文住宅は契約段階で実物はありませんので、仕上がりを直接目で見ることはできません。間取りの使い勝手や家具の配置、日当たりや眺望などは直接確認できないため、イメージと違うと感じることもあるかもしれません。

建築会社によっては類似のモデルハウスや過去の施工実例を紹介してくれたり、立体模型やコンピューターシミュレーションを使って完成時のイメージを提供してくれたりすることもあります。

建物の売却においては買いたいと手を挙げる人がいないと売買が成立しないため、ユニークすぎるデザインや特殊な設備、高価すぎる豪邸などの住宅は需要が限られ、売れるまでに時間がかかる傾向があります。

会社を選定したら、注文住宅の工事請負契約を締結します。工事請負契約後、後々の追加費用を避けるためにも、希望する仕様や設備が契約に含まれていることを必ず確認しましょう。また、この時に手付金として建築費の最大10％の申込金を支払う必要がある場合もありますので、キャンセル時の申込金の扱いや対処方法についても担当者に確認しておきましょう。

プランが確定したら、新築工事の着工が行われます。

着工前には安全祈願として地鎮祭を行ったり、骨組み完成後に上棟式を行ったりすることもあります。ただし、これらの行事を行うかどうかは、家を建てる人である施主の希望によります。

工事中は、建築現場に足を運んで進捗状況を確認することもできます。ただし、工事の進行に影響を及ぼさないように注意して行動しましょう。

建物が完成（竣工）したら、市区町村による完了検査を受けます。この検査では、建築確認申請に基づいて建物が適切に建てられているか確認され、検査済証が発行されます。

建物の引き渡し前には、施主が立ち会って最終的なチェックが行われ、設備の不具合や傷などがないかを確認します。気になる点があれば、修正や調整を依頼し、施主が満足する状態になるようにします。

最終的な修正や調整が行われた後、正式に引き渡しが行われます。この段階で建物の所有権が施主に移り、住宅が使用できる状態となります。

モデルハウスや展示場は参考になりますが、モデルハウスと実際の住宅は大きさが異なることが多いです。広々としたモデルハウスに惹かれても、いざ建ててみたらイメージと違ってしまったということもあり得ます。

可能であれば、実際のオーナー宅の訪問や完成現場見学会に参加しましょう。特に二世帯住宅を検討している場合は、生活動線を確認するために実際のサイズの建物見学がおすすめです。

満足できる家を建てるためには、自分自身が建築計画に納得していることが重要です。そのためには、わからないことや疑問点は何でも相談できるよう担当者と信頼関係を築くことが重要になります。

契約を結ぶ前に、こちらの要望をきちんと聞いてくれるか、自社の得意不得意を説明して希望に合わせたプランを提案してくれるか、現実的でない要望に対して代替案や修正案を提案してくれるかなど、長く付き合うことになる担当者が信頼できる相手であるかを見極めましょう。

柔軟に対応し、適切な提案をしてくれる場合は信頼性が高いですが、何でもできると主張したり、自社の考えを押し付けたりしてくるような場合は注意が必要です。

契約をする時には、着工後の変更がどの程度可能かは確認しておきましょう。着工後の変更を受け付けていない会社もあるため、担当者への確認が必要です。計画通り進めることが理想ですが、事前に変更の対応策を確認しておくことで、トラブルを避けることができます。

変更内容によっては、追加費用や工期の延長が発生することがあり、それによって資金計画やスケジュールに影響を及ぼす可能性があります。窓の位置や大きさ、壁紙、コンセントの配置など細かい部分は、タイミングによっては対応してもらえることが多いですが、変更を考える際には注意が必要です。

家は建てて終わりではなく、建築後も修繕費や維持費が発生します。建築後の費用やアフターサービス・保証についても契約前に確認しておくことで、後からの予想外の出費や問題を避けることができます。

基本的に新築住宅は「住宅品質確保促進法」により、引き渡し後10年以内に主要な部分に瑕疵（工事不備、欠陥など）が見つかった場合について、売主・建築会社が無償補修などをしなくてはならないと定められていますので、工事の欠陥などについてはどこに依頼しても最低限保証はされることになっています。

プラスアルファの保証をどこまで求めるかということになりますが、長期の保証や24時間体制のコールセンター、定期メンテナンス制度などがあれば、安心感があります。複数の会社を比較する時は、自分や家族にとって安心できる体制かどうかを確認しましょう。