【完全公開！注文住宅の流れ 9ステップ】スムーズに家を建てるコツと注意点を解説

「注文住宅って、どういう流れで建つの？どれくらいの期間が必要なの？」

そんな疑問を持っている人は多いのではないでしょうか。 この記事では、注文住宅を検討している人へ向けて、建つまでの流れや期間を9つのステップに分けて解説します。

さらに、支払いのタイミングも紹介しますので、「急な支払いでお金が用意できない」なんてことを回避できます。 スムーズな家づくりを実現するために、ぜひ参考にしてください。

注文住宅が建つまでの流れと期間は？

注文住宅は、考え始めてから引き渡しまでには9つのステップがあり、一般的に9ヶ月～1年ほどかかります。ただし、土地や建築会社を探すのに時間がかかったり、打ち合わせ回数が増えたりすると期間が長引くこともあります。個人差があるため、あくまで目安として参考にしましょう。

「子どもの入園や入学に合わせて建てたい」など、希望の時期がある場合には逆算して早めに動くことをお勧めします。

家づくりをするタイミングはいつがいい？

家を建てる時期を決める基準の1つは「子どもの成長」です。なかでも、「子どもが小学校に入学する前」に建てる人が多いそうです。その理由として、学区を気にせずに土地を探せるほか、教育費などの支出もあまり多くないため、費用を準備しやすいことが挙げられます。

また、住宅ローンを組むことを考えると、年齢的には「30代前半」が良いタイミングです。ローンの審査では返済を終える年齢も重視され、多くの金融機関が70～80歳を基準としています。一般的に返済期間は35年のため、余裕のある返済計画を立てるには最適な年齢と言えるでしょう。

注文住宅の流れ 9ステップ

全体の流れを把握したところで、次に各ステップごとにやるべきことや注意点を解説していきます。

支払いや住宅ローン審査のタイミング

注文住宅を建てるときには、複数のタイミングで費用の支払いが発生します。 主な支払い内容と金額の目安を把握しておき、お金の準備をしておきましょう。

タイミング	支払い内容	金額の目安	利用できるローン
土地の売買契約時	手付金	土地価格の5～10％	つなぎ融資
土地の引き渡し時	土地の残金	―
工事請負契約時	手付金	建築費用の約10％（最高10％）
着工時	中間金	建築費用の約30％
着工中
竣工時	建物の残金		住宅ローン

「STEP4.土地の売買契約」でも書きましたが、土地の購入に住宅ローンは利用できないことを理解しておきましょう。そのため、土地を自己資金で購入できない場合には、つなぎ融資を利用して支払うことが多いです。予算を計画するときに、「どうやってお金を用意するか」について考えておくと良いでしょう。

住宅ローンの審査をいつするか

住宅ローンを受けるには「事前審査」と「本審査」に通らなければなりません。それぞれどんな審査なのか、そして必要な書類や審査を受けるタイミングについて解説します。

事前審査

住宅ローンを正式に申し込む前に、返済能力などを判断する審査です。具体的に何を審査されるのか見ていきましょう。国土交通省の調査結果から、9割以上の金融機関が審査項目として挙げているものをまとめました。

グラフから、完済時年齢や健康状態、借入時の年齢などがチェックされていることがわかります。つまり、「安定して返済を続けられるか」という返済能力が重視されていると言えます。

そのため、信用情報に傷がある場合や、住宅ローン以外の借り入れがあると審査に落ちることがあります。クレジットカードの支払いを遅れずにすることはもちろん、注文住宅を建てる前には車などの高価な買い物は控えると良いでしょう。

また、審査に必要な書類は以下の通りです。申し込みをスムーズに行うためにも、本人確認や収入に関する書類は早めに用意しておくことをおすすめします。

本人確認書類	・運転免許証またはパスポート ・健康保険証など
物件資料	・建築費などが記載された見積書 ・建物の図面 ・土地の所在地がわかる資料
収入を証明する書類	・源泉徴収票 ・確定申告書の控え（個人事業主の場合）

事前審査のタイミングは、土地の有無や自己資金の状況によって異なります。土地の支払いに「つなぎ融資」を利用する場合は「STEP4.土地の売買契約」の前に済ませておきましょう。土地の購入がない、または融資を受けない場合には、「STEP5.プラン・見積もり比較、建築会社決定」で依頼先を決めた後の申し込みでも問題ありません。

本審査

事前審査に通った後は本審査です。主に返済能力が重視された事前審査とは異なり、本審査では年収やこれから建てる家の担保価値、団体信用生命保険に加入できる健康状態かなど、より詳細にチェックされます。

また、本審査には「工事請負契約」や自治体から交付される「建築確認済証」の写し、最終的な設計プランの資料が必要です。「STEP7.詳細の打ち合わせ、プラン決定」後、速やかに審査の手続きを進めましょう。ただし、事前審査後に転職したり、他ローンの借り入れ状況に変化があったりすると、本審査を通らないこともあるので注意が必要です。

注文住宅で失敗しないために

ゆとりのある予算計画を立てよう

注文住宅を建てる費用は、土地と建物にかかるものだけではありません。何にいくらかかるか、費用の内訳をきちんと考えて、ゆとりのある予算計画を立ててましょう。また、注文住宅を建てるときには支払いのタイミングが複数回訪れます。支払いのタイミングと内容を把握して、「自己資金で支払う」か「つなぎ融資を利用する」か判断しながら計画をすると良いでしょう。

工事請負契約の前に内容をしっかり確認しよう

契約をかわすと簡単には変更できないこともあります。「希望・条件に合った間取りか」「見積もりが間違っていないか」など、細かい点までしっかりと確認してください。念のため、契約後にキャンセルする場合の条件なども確認しておくと良いでしょう。

また、打ち合わせの際、口頭だけで確認するとトラブルの元になります。家づくりノートを活用し、話し合いのなかで変わったこと、追加したことなどを書き留めておきましょう。そうすることで、契約内容にきちんと反映されているかチェックすることができます。

追加の費用や工期の延長に注意しよう

工事請負契約をかわした後に、間取りの変更や住宅設備のグレード変更、建具の追加などをする場合は変更契約を結ぶ必要があり、追加の費用がかかります。また、内容によっては建築確認の再申請が必要になれば、さらにお金がかかります。追加の費用を抑えたい場合は、契約前のチェックをきちんとすることが大切です。

また、天候不順や作業の遅れによって、工期が長くなることがあります。大きく予定が変わる場合、引っ越しの時期に影響が出ることもあります。そのほか、つなぎ融資を利用する場合には利息の負担が増えることがあります。着工前に、工期が延長した場合に受けられる補償を確認しておくと良いでしょう。また、着工後は現場に足を運んで、進捗をチェックするようにしましょう。

自分に合う建築会社を見つけよう

建築会社選びで紹介した3つの依頼先について、それぞれ「どんな人におすすめか」をご紹介します。

また、依頼先を決めるうえで、もう1つ大切なポイントがあります。

それは「会社の雰囲気や担当者との相性」です。

建築会社との関係は、家を建てたら終わりではなく、建てた後も何十年と続きます。そのため、コミュニケーションが取りにくいようでは、家づくりも上手く進められません。実際に足を運んで雰囲気をチェックするのはもちろん、「きちんと自分たちの希望が伝わっているか」「伝えた希望に対して、プロとしての意見や提案はあるか」も確認すると良いでしょう。

土地がある人が注文住宅を建てる前に知っておきたい注意点

土地を探す時間が省けるため、短い期間で建てることも可能です。しかし、土地があるからといって、すぐに家を建てられるわけではありません。所有する土地に家を建てる際に、確認したいことや注意したい点について解説します。

住宅の建築に適しているか、周辺環境を確認する

まずは、所有している土地が住宅の建築に適しているか、どんな住環境なのかを確認しましょう。そこでチェックしたいのが「用途地域」です。

用途地域とは、都市計画法に基づき、いろいろな用途の建物が混在しないよう、地域ごとに「用途や建てられる建物の大きさ・種類を定めたもの」です。大きく住居系・商業系・工業系の3つに分類され、さらに13種類に分かれます。

これにより、土地周辺がどのような環境なのか、今後どんな建物が建つ可能性があるかを知ることができます。ただし、用途地域は「市街化区域」以外では指定が義務付けられていないため、「無指定」の場合もあります。

このなかで「工業専用地域」のみ住居を建てられませんが、それ以外の地域では家の建築が可能です。そのため、場所によっては住んでから近くに工場が建ったり、大きな商業施設ができたりすることがあります。持っている土地の用途地域を確認し、自分の望む住環境に合っているか判断すると良いでしょう。

地盤調査は必ず行う

家を新しく建てるときには、「地盤調査」が必要です。「家の間取りが決定したタイミング」で行い、一般的な木造住宅を建てる場合の費用相場は5～10万円ほどです。なお、調査後に建物を1m以上動かした場合には再調査が必要になります。追加で費用がかかるうえ、データも変わるため注意しましょう。
また、実家の建て替えや中古住宅を建て直す場合でも、地盤調査は必ず実施しましょう。調査しないと、着工できない可能性があります。

調査で地盤が弱いと判明した場合は、「地盤改良工事」が必要です。改良工事には「表層改良」「柱状改良」「鋼管杭改良」の3種類があり、地盤の状態や建物の重さなど、条件に適した工事を行います。それぞれの特徴と費用の目安を見てみましょう。

工事の種類	工事の方法	地盤の状態	費用の相場
表層改良	地盤の表層部分だけを補強する方法。地表から2メートル程度掘ったところに、セメント系の材料と土を混ぜ合わせたものを流し込んで、全体を固めることで地盤を強化する。	弱い地盤が比較的浅い部分にある場合。	30～50万円
柱状改良	基礎の下に数か所長い穴を掘り、セメント系の材料と土を混ぜ合わせたものを流し込んで太い柱状の杭を作る。その杭を強い地盤層まで打ち込み、基礎と連結させることで強度を得る。	表層改良ができない敷地や、弱い地盤が地表から2～8mの深いところにある場合。	50～80万円
鋼管杭改良	基礎の下に鋼管やコンクリート製の杭を打ち込む方法。硬い地盤まで深く杭を打つことで建物を支える。	強い地盤までかなりの深さがある場合や、敷地内で地盤の固さが均一でない場合。	100～180万円

このように、土地を持っていても、建築費以外にお金がかかる場合があります。費用相場を把握しておき、必要になった場合を想定して、予算計画に組み込みましょう。

古い建物を壊す場合は「解体費」が必要

土地にある建物を壊して建て替える場合には、古い建物を解体するための「解体費」が必要になります。建物の構造によって相場が異なるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

建物の構造	解体費の相場 (万円)	坪単価の相場 (万円)
木造	90～150	3～5
鉄骨造り	150～210	5～7
RC(鉄筋コンクリート)造	180～240	6～8

また、使用している建材や広さ、立地によっても異なります。重機が入れなかったり、使える重機が限られたりする場所は人力で解体する部分が増えるため、その分費用が高くなります。

正確な費用を知りたい場合は、業者に現地を確認してもらい、見積もりを依頼しましょう。

「農地」には家が建てられない

「持っている畑や田んぼの土地が余っているから、そこに家を建てたい」と考える人もいるかもしれませんが、まず原則として「農地」に家を建てることはできません。

建てる場合には「農地転用」を行い、住宅を建てられるようにします。ただし、転用できる農地は限られているため、いくら申請を出しても許可が下りない場合もあります。「申請を出せば、どんな農地でも家を建てられる」というわけではないため、注意しましょう。

農地転用を検討している人は、自治体や依頼を考えている建築会社に相談してみましょう。

注文住宅に関するよくある質問

注文住宅の費用内訳にある「諸費用」ってなんですか？

各種手続きにかかる手数料のほか、印紙代、登記費用、火災・地震保険料、家具・家電購入費用、引っ越し費用などが挙げられます。基本的には現金で支払うため、あらかじめ用意しておきましょう。金融機関では諸費用向けのローンを取り扱っていることもありますが、金利が高い傾向があります。

「諸費用」については、別の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

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住宅ローンの借入額の目安は？

住宅ローンの借入額は、「無理なく返済できる金額」を基準にして決めましょう。そして、無理なく返済できる目安は「世帯年収の5～6倍」と言われています。

ローンを返し始めてから後悔しないように、家計の状況を考慮した返済計画を立てることが大切です。

住宅ローンについては、別の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

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最後に、注文住宅の流れと各ステップでやるべきこと、注意点をまとめました。

手間と時間がかかる注文住宅ですが、ポイントを押さえておけばスムーズに進められるはずです。ぜひ、楽しみながら理想のマイホームを手に入れてください。