【注文住宅】見積もりはいつ取る？注意点と明細解説：予算オーバーやトラブル回避のコツも紹介！

注文住宅の建設はとても大きな金額の買い物であるだけでなく、重要なライフイベントでもあります。 理想の家を建てるためには、自分たちの予算を知り、見積もりを取って比較検討することが必要です。

しかし、初めて注文住宅を建てる場合、見積もりをいつ、どのように取ったら良いのか、何に気を付けたら良いのかなど、わからないことは多いのではないでしょうか。

本記事では見積もりを取るタイミングや内容の解説、チェックする時の注意点、予算がオーバーしてしまった時の対処法やトラブルを回避するためのコツをご紹介します。

見積もりを取るタイミングと見積もり取得の3STEP

見積もりはなぜ重要？

注文住宅を建てる時の見積もりには、単に価格の内訳や詳細を示すだけではない重要な役割があります。以下で、注文住宅の建築における見積もりが重要であるポイント2つについて解説します。

「概算見積もり」と「詳細見積もり」

単純に「見積もりを取る」といっても、見積もりには大きく分けて概算見積もりと詳細見積もりの2つの種類があり、内容も用途も違います。

「概算見積もり」とは

概算見積もりは、まだ建築会社を決定していない段階で作成される見積もりです。具体的な細かい情報は未定で、おおよその施工費用を予測して提供されます。建築会社選定のための参考情報として利用され、相見積もりを取って異なる提案を比較することが一般的です。

あくまで予測であり、決まった形式もないので金額だけで建築会社を選ぶのは危険ですが、理想の家を実現するためにはどれ位の費用がかかるかの目安になります。

「詳細見積もり」とは

詳細見積もりは、建築会社を決定した後に作成される見積もりです。内容や仕様が詳細に記載され、建築計画の具体的な費用が示されていて、契約する際の基盤になります。通常、工事の依頼先を選定し終わった上でその会社1社のみに作成を依頼します。

見積もりを取るタイミングと取得の流れ3STEP

建築計画を進める中でいつ、どのような流れで建築会社に見積もりを依頼したら良いのか、わからない人も多いのではないでしょうか？以下で見積もり取得のタイミングと流れを3STEPで解説します。

見積もりの内容解説とチェックする時の注意点

見積もりに含まれる項目や費用明細の詳細解説

一般的な見積もり項目は大きく「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに分けられています。

本体工事費	建物そのものの工事にかかる費用です。 住宅の構造や大きさ、使用する建材や設備によって費用が異なります。
付帯工事費	住宅の建築に付帯する工事をするための費用です。 外構工事や植栽のための費用が当てはまります。
諸費用	本体工事費、付帯工事費を差し引いた残りの部分にあたります。 なお、引っ越し費用や仮住まいの家賃、新居で使用する家電購入費などは、諸費用ではなくその他費用として計算するのが一般的です。

これら3つの費用の割合は、本体工事費が全体の約7割、付帯工事費が約2割、諸費用とその他費用を合わせて約1割となっています。

見積もり書に統一された規格は存在しないため、書式も項目も各社でバラバラですが、本体工事費・付帯工事費・諸費用に分けて考えると理解しやすくなります。

なお、以下の項目は、会社によって含まれる場所が変わってくる費用です。本体工事費だけを見て特定の会社が安いと思っても、別の項目（付帯工事費や諸費用など）にその費用が書かれているだけということもありますので、全体を見て比較することが重要です。

費用の種類	費用の内容
設備の購入・取り付け工事費用	照明やエアコン、カーテンなどの購入・取り付け工事費用です。
水道・ガスの引き込み工事費用	水道・ガスの引き込み工事費用とそれに伴う各種手数料です。
設計 監理費	設計料・監理料の総称です。
地盤調査・改良工事費用	建物を建てる前に地盤を調査するためにかかる費用です。調査の結果、地盤の改良が必要になった場合には、別途地盤改良工事が必要となります。

見積もりをチェックするときの4つの注意点

見積もりをチェックする時に、どこに注意して見たら良いのかわからない人も多いのではないでしょうか。以下で、見積もりをチェックする時の4つの重要な注意点を解説します。

見積もり簡易シミュレーション

総費用のシミュレーション

以下に坪単価と坪数を選ぶと注文住宅にかかる総費用が算出される簡易的なシミュレーターを用意しました。実際にはこの他にいろいろな条件が含まれますのでこの通りにはなりませんが、延床面積を考える時の参考にしてください。

建物の本体価格は坪単価×坪数（延床面積）で計算しています。付帯工事費と諸費用については、注文住宅にかかる費用の内訳が一般的に建物の本体価格：付帯工事費：諸費用＝7：2：1であるため、本体価格からの比率で計算しています。消費税は10%を総費用に掛ける計算ですが、実際には諸費用の中には消費税がかからないものも含まれています。

一般的には、低価格帯のローコスト住宅専門のハウスメーカーで坪単価30～50万円、工務店や中堅ハウスメーカーで50～70万円、大手ハウスメーカーや建築設計事務所で70～100万円程度の坪単価が目安となります。

注意点として、「坪単価」は建築会社の比較でよく使われる単語ですが、建築会社が公式に発表している金額ではありません。インターネットなどに掲載されている各社の坪単価は、あくまでも参考数値です。

さらに、坪単価には以下のような様々な変動要素が存在します。見積もりを取ったら事前の下調べとは違う結果になったということも良くありますので、余裕を持った予算計画を立てましょう。

1坪ってどのくらいの広さ？

住居の広さを表す単位には「坪」「平方メートル（㎡）」「畳」の3つがありますが、普段あまり意識しないのでイメージがつかみにくいという人もいるのではないでしょうか。

1坪は1.82メートル×1.82メートルの面積で、1平方メートルは1メートル×1メートルの面積です。畳については実は地域ごとに大きさに差があるのですが、不動産公正取引協議会連合会の不動産の表示に関する公正競争規約では、1畳＝1.62平方メートルと定められています。

以下のシミュレーターでは坪数と平方メートル・畳の換算ができます。こちらも延床面積を考える時の参考にしてみてください。

住宅の購入資金と延床面積の参考値

住宅の購入資金の参考値

住宅の購入資金に関する調査は様々なものがありますが、その中から国土交通省の令和5年度住宅市場動向調査と住宅金融支援機構の2023年度フラット35利用者調査のデータを参考値として以下で紹介します。

国土交通省の令和5年度住宅市場動向調査によれば、土地購入資金を除いた注文住宅の住宅建築資金は全国平均で4,319万円、住宅建築資金と土地購入資金をあわせた購入資金の総額をみると、全国平均で 5,811万円です。

注文住宅の住宅建築資金 （土地購入資金を除く）	4,319万円	4,034万円（新築）
		5,745万円（建て替え）
土地購入資金	1,929万円
住宅建築資金と土地購入資金の総額	5,811万円

一方、住宅金融支援機構の2023年度フラット35利用者調査では、注文住宅融資利用者（土地を含まない融資）における住宅の建設費用は全国平均で3,861万円、土地付注文住宅融資利用者における住宅の建設費用は全国平均で3,405万円となっています。

費用の内容	注文住宅融資利用者 （土地を含まない融資）	土地付注文住宅融資利用者
住宅建設費用	3,861万円	3,405万円
土地取得費用	ー	1,497万円

延床面積の参考値

以下の表は国土交通省令和5年度住宅経済関連データの「一住宅当たり延べ床面積の都道府県比較」より抜粋した都道府県別延床面積の平均値です。東京などの都心部の方が地方都市よりも延床面積は小さくなる傾向にあります。

予算オーバーの時の対処法とトラブル回避のためのコツ

予算がオーバーしてしまった時の4つの対処法

注文住宅の建築計画では、見積もり金額が予算を超えてしまうことはよくあります。そのような時のための、4つの対処法を以下で解説します。

さらに具体的な方法を知りたい方は、「注文住宅コストダウンのコツ15選」をご覧ください。削減しない方が良い「NGポイント」も紹介していますので、きっと参考になるはずです。

トラブル回避のための5つの注意点

注文住宅の見積もりは大きな金額の動く話ですので、担当者との行き違いでトラブルになってしまうこともあるようです。以下で、見積もりにおけるトラブルを回避するための5つの注意点について解説します。

見積もりを上手に活用して理想の家の建築計画を立てよう

見積もりは注文住宅の建築計画の基盤でありとても重要な要素です。 初めて注文住宅を建てる場合に見積もりの妥当性や正確性を判断することは難しいですが、複数の建設会社から相見積もりを取ることで、費用の相場や会社ごとの特徴を把握することができます。

見積もりをチェックする時には、自分たちの希望している内容通りになっているかを確認し、担当者と話し合いながら計画を調整していくことになります。

本記事を参考に、注意点に気を付けながら見積もりを上手に活用して、理想の住宅への一歩を踏み出してください。